今月のインタビュー

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―バラに魅せられ、女子大生から農業の世界へ―
世界中に「食べるバラ」を広めたい

ROSE LABO 株式会社　代表取締役: 田中綾華（たなか　あやか）さん

プロフィール: 1993年生まれ。ROSE LABO 株式会社代代表取締役。農林水産省「農業女子プロジェクト」メンバー。食べられるバラの存在を知ったことをきっかけに、バラ農業の世界へ。大学中退後、大阪の食用バラ農家で修行。2015年9月には前身となる「Flowery株式会社」を設立。翌年「アグリイノベーション大学校」に入学。現在、埼玉県深谷市で、農薬不使用の食用バラの栽培、加工品の企画販売に取り組む。2016年、さいたま市ニュービジネス大賞女性起業賞受賞。Global Student Entrepreneur Awards日本大会にて日本代表に選出。

―ROSE LABOのお仕事について
埼玉県深谷市にある自社施設（ビニールハウス1000坪、ハウス6棟）で、農薬不使用の食用バラを栽培しています。土の代わりにロックウールと呼ばれるスポンジの様なものを土台に栽培。自社で栽培したバラの花びらを飲食店に納品するのがベースです。セカンドステージとして、そのバラを加工したローズジャム・ローズティー・クッキーなどの製品を企画し,百貨店などで販売も行っています。化粧品の開発も今年の6月から開始しました。また、新品種の開発も行っています。生産者が加工・販売まで行う、いわゆる「6次産業」とよばれる形態です。

―綾香さんは農家出身ではないと聞きました。
女子大生から一転、農業の世界に飛び込んだ経緯をおしえてください。
きっかけは、母から「食べられるバラ」の存在を教えてもらったことです。当時、私は、農業に全く関係のない国際政治経済学部に通っていました。この大学も「周りが行くから」と入学した大学で、特に夢や目標もなく、無気力な学生生活を送っていました。そんな折、母が「食べられるバラがあるんだって」と私に教えてくれたんです。
もともと私は、起業家の大先輩でもある、大好きな曾祖母の影響で幼少のころからバラが大好きでした。というのも、当時、夫を亡くし、女性一人で子育てと、靴やカバンの製造・卸を行っていた、パワフルな彼女が「バラがあると女性は強くなれる」と言っていて、よくバラをモチーフにしたものを身に着けていたんです。私にとってそんな彼女はあこがれの存在で、私にとっても家族にとってバラは身近な存在で、ずっとお守りのようなイメージがあったんです。
それほどバラに思いれがあったからこそ、食べられるバラの存在を知らなかったことに衝撃を受けました。「日頃から親しんでいたバラにそんな魅力があったなんて！」と。それからは「食べられるバラ」の持つ可能性にワクワクし興味も沸きました。自分がバラを育てることで曾祖母の様な凛とした女性になれるのでは、なりたいなという思いもあり、人生は一度きりですし、無気力な生活を送っていた私がはじめてやりたいと思えたことだったので、思い切って、家族には事後報告で大学を中退し、農業未経験者ながらバラ栽培に関わることを決断しました。大阪の食用バラの農家さんのもとで修業し、その後、今の会社の前身となるFlowery株式会社を設立しました。しかし、いざバラ栽培をスタートしても失敗が続き、「やはり知識も身につけねば」と「アグリイノベーション大学校」で学びなおしました。ここでの経験がいまのROSE LABOでは活きています。このような経緯で学生から一転、農業の世界に来ました。

―これから食べられるバラをどのように展開していきたいですか。
バラの花びらに関しては、もっとオリジナルのバラの品種をたくさん作りたいと思っています。例えば食べておいしいバラ、めちゃくちゃ甘いもの、食べるとレモンのように酸っぱいけれど、お料理には合うとか、そういう「味覚の部分を追求した新品種を開発したい」というのがひとつあります。
商品に関しては、うちの加工食品と化粧品がうちの売り上げの7割を占めているので、そこのラインナップを増やしていきたいですね。特に6月から化粧品がはじまったので、そこの商品のラインナップを増やしたいと思っています。女性の24時間をサポートできるような、24時間軸にあてはめたプロダクトを開発しています。例えば朝起きたら、ローズティーを飲んで、日中はバラの化粧品を使用してもらって、一日バラと共にあるような（笑）。あとは、母の日に合わせて、いろんな企業とコラボしています。
少しでも多くの人にバラと触れてほしいです。まずは、バラを好きになってほしいと、思っています。なぜかというと、私自身バラと出会ったことで豊かになって幸せになったので。そこの自信はすごくあって。バラがあれば、みんな幸せになれるって。なので、これからは世界中のたくさんの人々にバラを届けたいと思っています。

※続きは2018年11月号をご覧ください

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